第1日目
ケースレポート(時事発表)(1)
リアルタイム静止画像転送による遠隔内視鏡診断の試み
岡山県川上郡医師会 町立成羽病院内科医長 鶴見尚和
町立成羽病院は岡山県北西部の広島県境に近い中国山地の谷間にある。交通の便が悪く、岡山まで片道1時間半前後、倉敷まで1時間前後を要する。過疎化が激しく、近隣2町を含めて人口約1万3,000人、高齢化率約40%で、高齢者医療が中心となっている。当院から大病院へ紹介するにも、患者にとっては時間と費用がかかり、できるだけ当院での診療治療を希望されている。一方、医療が高度化するにつれ、消化管内視鏡の分野でも、EMR、EST、ENBD、ERBD、EIS等の専門性を必要とする処置が普及し、その技術が必要となってきている。しかし、専門医の数には限りがあり、当院の医師が新しい技術を習得しなければならないのが現状である。そのため当院医師が岡山赤十字病院に消化器手技の研修に行っている。
今回、われわれは株式会社nexusと共同で、リアルタイムに内視鏡検査中の静止画像を転送し、遠隔地の専門医の的確なアドバイスを受けながら、治療法を決定することにより、診断、技術を習得するための画像転送システムを開発し、岡山赤十字病院との間で運用実験を行ったので報告する。
方法としては、INSネット64回線を利用して、当院から岡山赤十字病院へTCP/IPによってダイアルアップ接続した後、画面転送システムを起動する。受信側は画像転送システムのみを起動する。その後は通常の内視鏡検査の写真撮影を行うと、その画像が当院のモニター上に表示され自動的に岡山赤十字病院のモニター上にも転送表示される。
モニター上、下段に転送された画像のサムネイル9枚、上段にフルサイズの画像4枚が表示できる設計になっているので、必要なサムネイル画像を選択しマウスのクリックによりフルサイズで表示することが可能である。モニター上には、共有カーソル及び共有マーク機能を有しており、リアルタイムに双方で移動表示できる。 実験中、相談の内容や診断結果は、もう一つのBチャンネルを利用してハンドフリー電話等を利用して同時に伝えることができる。
当院及び岡山赤十字病院のシステムを示す。当院はWindows95単独の内視鏡画像ファイリングシステム兼用のスタンドアローン型である。岡山赤十字病院は、NTサーバーによりネットワーク型ファイリングシステムを採用している。模式図によれば、双方にターミナルアダプタが接続されており、その間をINS回線で接続している。
結果について述べる。INSネット64で内視鏡画像をJPEG圧縮して転送すると、シャッターを押して受信側モニターに表示されるまでに約8秒のタイムラグがあったが、同時に電話で情報を交換しながら行うため、実際には不便を感じなかった。遠隔内視鏡診断を行う場合、得られる情報量が多いにこしたことはないが、電送にかかるコストの問題を考慮する必要がある。リアルタイムの動画による電送は、もっとも望ましいと考えられるが、現段階では、電送のためのサーバー等の機械あるいは高速通信回線等のコストが膨大なものとなり、また圧縮による画質の低下は避けられないため、現実性は低いと思われる。一方、静止画像転送は、画質、コスト共に実用に耐えるものと考える。128KBで接続すれば、時間は約半分になるが、転送コストの増加を招くので、現在では導入できないでいる。しかし、今後、電送速度の高速化、コストの低下が図られれば、短時間化、低コスト化できるものと期待される。内視鏡画像はRGB信号処理しデジタル転送するため、サブネイル画像をクリックしてフルサイズ画像を表示でき、画像も大きく詳細な観察をするには十分であり、共有カーソル、共有マーク機構により双方共に同じイメージで病変部位の指摘が可能であり、実用に耐えるものと考えた。
問題点を示す。静止画像転送の場合、動画と比較して情報量が少なく、特に内視鏡医が病変を見逃すと伝達されないことがネックになる。伝送時間の問題点は先述した。ポインティングデバイスは有効なものの、リアルタイム伝送の場合は問題の一つである。内視鏡をしながら、マウスを操作するのは非常に困難であり、他の方法を考える必要がある。タッチパネルが理想的と思われるが、モニター上で若干の色調の変化があり、また、現在使用中の1,600×1,200ドットの解像度に対応する製品が、今のところ販売されていない。現在タブレットが実用になるかどうか検討中である。セキュリティに関しては、今回は使用しなかったが、コールバック方式等によって対応して行くつもりである。
まとめとして、今回の運用実験においてリアルタイムに内視鏡専門医のアドバイスを受けることにより、僻地の病院において、専門性を有する内視鏡診断、治療を行うことができた。遠隔地における専門技術の習得及び患者の移動にかかる時間と費用の節減によって有用性が示唆された。今後、接続方法、インターフェイス等を更に改良し、より使いやすいシステムに育てていき、僻地での診療レベルの向上を図っていきたいと考えている。また、こういった遠隔医療が普及するためには、保険診療として、電送加算を含めた、遠隔医療の診療報酬が認められる必要があると考えている。
